校長ブログ
ジェンダー格差
2024.04.16
トレンド情報
４月16日
経済協力開発機構（OECD）が15歳を対象に実施し、「義務教育の答え合わせ」とも言われる学習到達度調査（PISA）の歴史をひもとくと、2003年度調査では日本の順位が大きく下がり、「ゆとり」から学力重視へと方針転換しました。しかし、2022年調査の結果を見ると、科学的応用力と数学的応用力の平均得点はともにOECD加盟国の中で1位、読解力は2位という好結果となっており、その後の教育施策によっては世界レベルの人材輩出が期待されるところとなっています。
科学的応用力と数学的応用力は男女別にみても男子、女子とも加盟国中1位です。にもかかわらず、大学に進学した時点では、男女で理系の選択率に大きな差が出ているという現状もあります。数学的応用力が高いレベルにある生徒は男女とも4割を超えていますが、2023年度の大学1年生をみる限り、理工農学部は男子3割、女子1割と3倍の開きがあります。女子の理系進学者数が少ない現状を鑑みると、現在の日本の教育は15歳の潜在力開発に課題ありということになります。
横山広美氏（東京大学教授）は、中1の後半から中2にかけて、物理分野や数学に苦手意識を持つ生徒が増え、この時期に女子を理科好きにする工夫が乏しいこと、また、女子はリスクに敏感で苦手と言われたものから離れやすいことを指摘されています。さらに、理工学系を卒業した後のキャリアが見えにくく、科目選択や職業を考え始める中学生の時期に情報が行き届いておらず、親も安心して後押しできないとも述べられています。
河合塾によると、12月の模試では国公立大の工学部志願者全体は横ばいであるのに対し、女子は6%増加し、私大も機械工学で12%増加、女子の理系志望が増えているそうです。要因としては、男女雇用機会均等法が施行（1986年）され、それを知る世代が親になったことも受験生の意識に変化を与えているようです。
津田塾大の高橋裕子学長は、大学のキャリア段階別（2022）において、学部生では女性が46%いるが、修士では32%、准教授は27%、教授は19%と下がり、学長は14%というデータを示され、男女が共に知の生産に携わる場になっているかどうかを問いかけられています。改善に向けては、大学院進学率の引き上げによる女性研究者の積極的な登用、出産などのライフイベントも踏まえたキャリアパスの整備などが不可欠となります。
男女の割合が著しく男性に偏る傾向を「片翼飛行」と表現する識者がいるほど、日本の大学におけるジェンダー格差がクローズアップされています。少子化が進み、量から質への転換が求められている昨今、高校ではデジタル教育の拠点校『DXハイスクール』を1000校指定する国の事業も始まります。産官学の協働によって理系人材を育成していく取り組みがトレンドなのです。