校長ブログ

DXハイスクール

2024.04.23 EdTech教育
4月23日

 文科省は、デジタル教育の拠点として全国の高校約4,800校のうち1,100校をDXハイスクール(高等学校DX加速化推進事業)に指定し、1校につき最大1000万円を補助します。本校も指定されました。指定校の多い都道府県は東京、大阪、兵庫、愛知、北海道の順であり、兵庫県内の内訳は、公立36校、私立13校の計49校でした。

DSC09275.JPG

 2002年度からスタートしたスーパーサイエンスハイスクールが科学技術に精通するトップクラスの人材育成であるのに対し、DXハイスクールはより幅広い層をターゲットにしたデジタル人材に主眼を置いています。

 指定要件は、プログラミングなどを含む「情報Ⅱ」を設置し、2割以上の生徒の受講をめざすこと、3Dプリンターなどの設備を整え、ICTを活用した文理横断的・探究的な学びに取り組む拠点となることが位置づけられています。本校の場合、施設・設備は整っていますので、英語イマージョンによるプログラミング、グローバル探究等の取り組みを進めていきます。

 2030年には最大約79万人不足すると言われるデジタル人材に対し、文科省は理系学部を新たに増設する方向性を打ち出しています。そして、全体の35%にとどまる自然科学分野の学位取得者を2032年度までに約5割に引き上げ、31万人とすることをめざしています。目下、2027年度までに理系学部の入学定員は計11千人増加することが想定されており、これに併せて高校からの進学者も増やすそうです。

 指定校の理系学部進学率の平均は19.5%ですが、2028年度に28.9%4年後には進学者数を4万人から6万人に増やす目算。また、情報の履修率を38.6%から2026年度に57.7%、同年までに開設をめざす学校は2028年度に半数超をめざすとのこと。

 日本の大卒者のうち、自然科学分野の学位取得者の割合は35%であり、英国(45%)、ドイツ(42%)、韓国(42%)に比べ、見劣りするものとなっています。小中高のデジタル教育の強化することで、理系を学生を5割程度にすることを指標としています。