校長ブログ
eスポーツ
2023.01.04
EdTech教育
１月４日
eスポーツとは、サッカーや陸上などのゲームを個人やチームで対戦するものですが、東南アジアで人気となっています。４年に１度開かれるアジア競技大会ですが、2023年度は中国が開催地、頭脳スポーツとして正式種目となり、８種目で実施、11カ国が参加します。
今や、eスポーツで配信される動画の視聴者は4,000万人となり、企業の参入が目立ちます。ちなみに、市場規模は3,920万ドル（約60億円）、再来年までに倍近くまで拡大すると見込まれています。
シンガポールでは、デジタルサービス企業であるガレナが年間で数百回のeスポーツ大会を開催、「フリーファイア・ワールドシリーズ」では500万人以上を集めています。また、レイザーは、世界25チームのスポンサーとなり、ゲーマーの意見に耳を傾け、開発に活かすなど、さらなる発展をめざしています。
フィリピンでは、大手通信社のグローブ・テレコムが人気の「リーグ・オブ・レジェンド：ワイルドリフト」のライアットゲームズ（米）と提携、さらに、eスポーツの大会を運営するミネスキ・フィリピンと連携、プロリーグ拡大を支援しています。一方、競合するPLDTは、高速のクラウドサービスなどを提供するワンコード社（豪）と提携し、快適にゲームを楽しめる環境を整備しています。
東南アジアの主要6カ国のeスポーツ大会の視聴人口は延べ4,000万人、最多はインドネシアの1,700万人となっています。異業種の参入もあります。ケンタッキー・フライド・チキン（米）は、タイのプロチーム「Talon Esports」の命名権を取得、日本のヤマハ発動機もインドネシアの「EVOS Esports」とスポンサー契約を結んでいます。eスポーツの本場であるアメリカでは、ゲーム企業が活発な動きを見せています。シンガポールではバルブ・コーポレーション（米）が手がける「Dota2」の世界大会が開かれ、ユーザーが1億人を超えたようです。
たいへんな人気を誇るeスポーツですが、娯楽のイメージも色濃く、景気減速などの影響を受けやすいのもまた事実。コロナ禍の影響を受けてきた航空会社であるエアアジアはプロチームのスポンサーをやめています。また、ゲームに熱中しすぎた場合のリスクも考えておかなければなりません。しかし、注視すべきトレンドです。