校長ブログ
学びのユニバーサルデザイン
2022.05.05
トレンド情報
５月５日
新学習指導要領では「主体的・対話的で深い学び」や「学びに向かう力、人間性の涵養」が掲げられています。同時に、コロナ禍による長期休校を受け、生徒が主体的に学び、成長できる環境づくりへの関心が集まり、「学びのユニバーサルデザイン」（UDL：Universal Design for Learning）への注目度が高まっています。
UDLは、学力の底上げを図るために、2002年、アメリカの民間研究機関CASTが提唱したもの。"学びのエキスパート" を旗印に、「学びたいという気持ちを持ち、学ぶ方法がわかり、自分に合った柔軟なやり方で生涯にわたる学習をかじ取りする者」を育成することを目的としています。近年、教師中心の teaching から学習者主体の learningへ指導のあり方が変容する中、UDLは世界的な広がりを見せています。
UDLを活用した授業では、教師はまず何のために学ぶか（WHY）を示し、そこから生徒は各自の目標を設定。これは、新学習指導要領の「何ができるようになるのか」に対応します。次に、どう学ぶか（HOW）を学習者自身に選ばせます。つまり、"学びの選択" を導入することによって、生徒の「自己調整学習」につなげ、主体性が育まれる環境をつくるのです。自己調整学習の定着は容易ではありませんが、これは各自のゴールに向かって成長しようとする生徒に伴走していくファシリテーターとしての新しい授業観をもたらし、"新しい生活様式" に対応していく可能性があります。本校が進める個別最適学習（アダプティブ・ラーニング）も同様です。
教育再生実行会議は、ポストコロナ期の学びとして、オンライン教育を正式な授業とみなす欧米とは異なる、日本の「履修主義」による規制を見直そうとしています。小中学校では対面と遠隔を組み合わせた「ハイブリッド型」の授業を正式なものとして位置づけ、高校は36単位を超える分も修了要件に含められるよう検討を加えていくようです。
文科省は、コロナ禍の特例措置として、「対面での指導を改めて実施する必要がない授業に限り、単位認定の対象とすることを認める」との通知を教育委員会に出したものの、当初、公立高校で同時双方向型の指導を実施した自治体は全体の半分を割ったようです。日本の学校では、集団生活を身につけることが重要とする考え方が根強いだけでなく、規制が緩和されてもデジタル機器を使ったスキルに不安を抱える教員が多いといった課題もあります。本校の教育活動においては、最新動向を注視しつつ、私学独自の研究開発を進めていきたいと思います。